プロじゃないのでコピペでコーディング!

四半世紀に迫ろうとするベテラン・コピペ・プログラマーが送るコピペの元。 張って動けば良し!動かなければなんで?そんな私をサポートするブログです。 ま、動けば良いと本人が思ってるなら、これでも良いんじゃね?って思ったら生暖かく見守って頂き、こりゃ目に余る!って思ったら、優しく教えてやってください。

法人検索システムを開発しました

法人検索システム

ここのところPythonを主に触っているという投稿をしているかと思います。 そんな中でも、実際にDjangoを使ったWebアプリケーションとして、個人的に法人検索システムを開発し公開しました。

この法人検索システムとは、国税が提供しているhttps://www.houjin-bangou.nta.go.jp/のコピーサイトのようなものです。

より具体的には、住所(都道府県+市区町村+住所詳細)あるいは法人名で検索可能で、法人番号とそれに紐付く法人情報を提供するシステムです。

法人番号は、法人名を変えたり所在地を変更したりしても変わることがない、会社にとってのマイナンバーのような物です。 そしてどこかの法人に吸収されたり合併したりしてもその記録が残り、会社の情報を追いかけることが可能です。

コピーサイトってどういうこと?

実は国税庁が提供している情報は完全に公開されています。 この「完全に公開」には、2つの意味があります。

1つは、扱っている情報そのものは法律により広く公に開示し誰でも利用可能とされています。 さきほど法人番号をマイナンバーに例えましたが、会社を設立(登記)すると割り振られる番号でマイナンバーとは違って公にする番号です。

もう1つは、国税庁のWebサイトのデータは完全に公開、提供されるということです。平たく言うとダウンロード可能なのです。

従って、国税庁のWebサイトの説明を読めば明らかですが、国税庁からデータを入手してコピーサイトの類いを作ることは完全に自由です。

国税庁が公開しているデータについてもう少し厳密に言うと、最新情報だけであれば誰でも今すぐダウンロード出来ます。 CSVファイルで提供されているので、Excel等に展開して、、、うーん、ちょっとデータ量が多すぎてExcelでは無理かも知れません。 が、原理的にはそういうことです。

すぐに手に入る情報が最新情報のみというのは次のような構図です。

株式会社Aが0001番の法人番号を持っているとします。そして前の社名がB株式会社だったとします。

最新情報のみなので、CSVではB株式会社の情報や過去に存在していた事実も分かりません。

国税庁のデータは法人番号が起点になっていて、この番号は会社名や住所などの情報が変わっても変わりません。ですので、国税庁のシステムでは、0001番の最新情報に株式会社Aが存在し、0001番の1つ古い情報にB株式会社が存在しているといった具合です。

Web API

ここからがお役所にしてはやるじゃんって部分なのですが、データの提供はCSVでのダウンロードの他にWeb APIが用意されています。 そしてWeb API経由であれば、履歴である過去のデータについても取得できます。Web APIの利用は誰でも無料で可能です。

裏を返せば、履歴を含めて完全な情報をに入れようとおもうと、Web APIを用いる必要があります。

WebAPIを利用するに当たって、次の文言を掲示していくことが定められています。

「このサービスは、国税庁法人番号システムのWeb-API機能を利用して取得した情報をもとに作成しているが、サービスの内容は国税庁によって保証されたものではない」

はい、そうですね。『コピーサイトを作る場合』に、きちんとこれを示しておくようにというお達しです。 ですので、繰り返しになりますが、自由にコピーサイトを作って問題はないのです。

Web APIを使用するには申し込みが必要です。

とは言っても、審査とか、許可とか言った類いの事はなく、完全なる登録ごとです。 その際、Web APIによるアクセスが集中すると国税庁側が困るので、APIの利用形態、頻度やタイミングの類いのヒアリング(申し込み時に記載するだけ)と その後の調整が出来るように連絡先(電話番号)に連絡が来る可能性がある、というだけのことです。

申し込み自体はWebか紙かのどちらかで申請し、完了すると書面にて連絡が届きます。

その書面にApp Key が記載されていてそれを使えばWeb APIが応答してくれるという流れです。

あなたも法人検索システム開発出来ます

ということで、現在進行中のPythonの解説を読んで、国税庁のサイトをみれば、コピーサイトはご自身でも立ち上げることが可能となります。